• PLB-375
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ACRレスキューリンクプラス(日本仕様)

¥46,000(税別)

この商品は現在 入荷待ち です。

 お問い合せ

突然の落水、エンジン停止、船体損傷・・・ 携帯電話は圏外、無線も無い
そんな非常事態に頼りになるPLB(Personal Locator Beacon)は、全世界をカバーする人工衛星網であなたの救難信号をキャッチします。
世界で50万台以上普及し、多くの命を助けてきた個人用の遭難信号発信機「PLB*」が、日本でも使えるようになりました。
その仕組みは、現在日本でも使われている「イーパブ」と同じ。コンパクトサイズながら、出力も変わりません。

PLBとは
*PLB(Personal Locator Beacon)は、個人で使用できる救難信号発信機です。人工衛星を使った全世界的な救助システム「コスパス・サーサット」の一環として運用され、携帯電話や船舶無線が通じないような海域でも人工衛星に向けて救難信号を発信することができ、生還の可能性を飛躍的に高めます。

仕組み
①遭難者がPLBを作動させると、人工衛星に向けて405MHz、5Wの電波を発信。本体にはGPSが内臓され、遭難者を特定できる認識番号とともにその位置も伝えられます

②静止軌道衛星と低軌道衛星、二つのシステムのコスパス・サーサット衛星が信号をキャッチ。遭難信号地上受信局に送られます

③地上受信局が受信した信号は業務管理センターで分析され、捜索救難期間(日本では海上保安庁)に伝達

④救難調整本部が適切な救助活動を調整し、救助開始

⑤GPSによる位置を頼りに付近に到着した救助隊は、121.5MHzの電波を辿って遭難者を捜索

意外にコンパクト、デザインもGood!
ACRハンドリング動画はこちら

当製品をご使用するにあたって

Youtube 製造メーカーACRが作成したPR動画を公開しました。動画視聴はこちらから。
https://www.youtube.com/watch?time_continue=1&v=6rLB9BK3ryk
https://www.youtube.com/watch?time_continue=1&v=IdK6mPBWf7U
https://www.youtube.com/watch?v=4q3rgW-4ZZs
https://www.youtube.com/watch?v=yOweW_tPlLA

●無線局の免許が必要です
本製品は購入してすぐに使用できません。電波法により定められた手続きを行い、遭難自動通報局の無線局免許が必要です(無線従事者資格は必要ありません。)。PLBの無線局の免許の有効期間は、免許の日から5年間です。有効期間が切れた状態で使用すると、海上遭難の際、捜索救助活動が行われないばかりか、不法無線局として法令により処罰されるおそれがあります。

●本人(無線局免許状に記載された方)以外は使えません。
PLBは、無線局の免許を受けた本人が遭難したことを知らせるためのものです。他人へ貸したり電波法で定める手続きを経ないで譲ったりすることはできません。他人が勝手に使用しないよう、保管の際にも十分注意して下さい。

●日本の技術基準に適合したPLBしか使えません。
PLBは、技術基準適合証明等を取得したものでなければなりません。外国で販売されている技適マークのないPLBを使用した場合、電波法に違反するだけでなく、遭難救助活動に支障が出るおそれがあります。

●万一に備え、本人以外に連絡できる方が必要です。
PLBから電波が発射された場合、遭難の事実を確認するために少なくとも2名の方と連絡がとれる電話番号を無線局免許の際の申請書に記入して頂く必要があります(変更があった時は届け出が必要です)。

●海上以外では使用できません。
PLBは我が国では海上においてのみ使用することができます。陸上(山岳、湖沼、河川など)や上空では使用できません。

●海上遭難時以外には絶対に使用しないで下さい
PLBを作動させると、直ちに捜索救助活動が開始されます。したがって、海上遭難時以外は絶対に作動させないで下さい。故意に使用すると法令により処罰されるおそれがあります。なお、誤って作動させてしまった場合には、本体の動作を解除し、たとえ数秒間であっても電話番号118番や船舶無線などで海上保安庁に連絡して下さい。

カンタン免許申請
製品本体の箱に付属の申請書をお使い下さい。管轄の総合通信局に申請後、約1ヶ月で免許が交付されます。免許申請費用は、4,250円(収入印紙)です。また、毎年600円の電波使用料がかかります。
※本体価格39,100円(税別)に上記費用は含まれません。